食品検査といえば食中毒などの検査がメインですが、保健科学東日本では食品衛生検査にも積極的に取り組んでいます。保健科学東日本は臨床検査分野において業界をリードする立場にあり、医療機関からの依頼を受けて検査結果を報告することが業務の中核と思われがちですが、食品衛生検査部門の業務でも注目を集めています。
そもそも食品衛生とは、世界保健機関で製造から消費まで食品の安全性や新鮮さを保つための手段として定められているものです。食品については安全性が最重要視されるため、検査体制の整備は欠かせないものです。この食の安全と言うべき食品衛生検査に取り組むことで、新たな成長分野と捉えることができます。保健科学東日本はｌ臨床検査で養ってきた技術を応用し、食の安全性を確保することに成功しました。
食品や加工品などは食中毒の温床になってしまいます。そこで食品微生物検査を行えば、食中毒菌はもとより、微生物の繁殖状況などをつぶさに把握することができるのです。保健科学東日本では、スーパーや飲食店などからの依頼で、食品微生物検査を行っています。検体を専用容器に入れて、それをクール便で送れば、あとは検査員によって判定が行われます。そして、スーパーなどは判定された結果をもとに自社が提供する食品の安全性を確認することができます。昨今では食の安全が重視され、一歩間違えば大きな問題へと発展する時代です。このような環境下では食品を扱う企業にとって、食の安全は死活問題となってしまいます。だからこそ保健科学東日本のような検査機関が注目されていて、それを利用することで企業の衛生管理にも役立っています。食品衛生にとって保健科学東日本のような検査機関は、なくてはならない存在です。
また、食品検査以外にも、残留農薬検査の需要が高まっています。平成18年よりポジティブリスト制度がスタートしました。これによって残留農薬基準が設定されていない農薬についても、一定以上の農薬が検出されてはならないと決められました。具体的に言うと、0.01ppmという基準が定められています。この基準を守りながら農薬を扱うことが求められているのです。残留農薬検査は農薬の正しい使用はもちろんのこと、輸入される食品の検査にも応用できます。保健科学東日本では、食品衛生検査全般の適正管理を行うことによって、食品検査のジャンルでも業界をリードする立場になりつつあります。"